ヘルステック産業の将来性と具体例を解説！

自分の健康状態に自信がある人は、年齢が上がるほど少なくなっていくでしょう。団塊の世代が後期高齢者になる2025年問題で医療費が増大することが懸念されていることを踏まえてヘルステック産業に注目が集まっています。そこで本記事ではヘルステック産業の将来性と具体例を解説していきます。

ヘルステックとは

近年注目されている「ヘルステック」とは、健康という意味の英語「health」と技術という意味の英語「technology」を組み合わせた造語です。
ICT技術やスマートフォン、ウェアラブルデバイス、クラウドデータ、AIなどを活用して、病気の予防、健康管理、病気の治療、診察後のアフターケアなどの医療サービスを提供していくことを指します。
ヘルステックは、人々の健康維持や医療の質の向上・医療の抱える課題解決が期待されており、市場規模が年々拡大しています。

ヘルステックが注目されているのは次のような理由からです。

年々高騰している医療費
ICT技術の進歩による医療機器の発展
働き方改革に関連した健康維持
予防医療への関心の高まり
メンタルヘルスの重要性の増加

そしてヘルステックは日本だけでなく世界中で注目度が高い分野になっています。

ヘルステックの重要性に拍車をかける「2025年問題」

なぜヘルステックが注目を集めることになったのでしょうか。そのきっかけのひとつに「2025年問題」があります。

2025年問題とは、1947年から1949年にあった第一次ベビーブームで生まれた団塊の世代が75歳以上になり国民の4人に1人が後期高齢者となることで、発生するさまざまな問題の総称です。

想定される課題としては、以下のものなどが挙げられます。

医療費、介護費などの社会保障費の増加
労働人口の低下による人材不足
適切な医療や介護が受けられない
現役世代への負担が増大
少子高齢化の深刻化

こういった2025年問題の解決のためにもヘルステックの重要性は高いといえます。ヘルステックを用いることで人々の健康状態を管理し、良好な健康状態が維持できれば2025年問題の改善が見込めます。

ヘルステック産業の市場規模

注目を集めているヘルステック産業の市場規模は年々増加しています。試算では2022年の日本の市場規模は3000億円を超えるといわれています。これは2017年と比較すると50％の増加です。

海外のヘルステックというカテゴリで市場規模を示したデータはないため、参考としてヘルスケア産業の市場規模データを活用します。

アメリカのヘルスケア産業の市場規模は約3兆ドルというとてつもない規模です。全世界でとなるともちろんさらに大きな市場規模となります。ちなみに日本のヘルスケア産業の市場規模は2018年で約26兆円といわれています。2025年問題だけでなく、昨今の新型コロナウイルスの影響で同市場規模はますます増大しているといえるでしょう。

またこの産業はデジタル化がまだまだ進んでいるとはいえず、近年の進歩が著しいICT技術の導入が進めば市場規模の増大する確率は高いといえます。

近年は世界的なテック企業が次々とヘルスケア業界に参入しています。こういった流れは今後ますます加速していくと予想され、テック企業だけでなく他の業種の企業も次々と参入してくるでしょう。

そういった流れからヘルステック産業は投資家からも注目され、投資額は年々増大しています。既存の企業だけでなくベンチャー企業も登場する可能性もあるので投資額は今後も増え続けるでしょう。

ヘルステック産業の具体例

ヘルステック産業の分野には、治療や予防、健康促進などがあります。それぞれ求められている内容や提供されているサービス・製品は違います。分野別に具体例を紹介していきます。

「治療」に関するヘルステック事業

健康管理にどれだけ気を使っている人でも怪我をすることも、病気になることもあります。そういった場合に患者だけでなく医療従事者の負担も減らすことがヘルステックを導入することで期待できるようになります。

治療に関するヘルステックのひとつに、錠剤に微小なセンサーを埋め込み、服用者の服薬状況を管理する「デジタルメディスン」があります。錠剤に埋め込まれたセンサーが胃液に反応し、服用者が身に着けたパッチ型の検出器でシグナルを受信したらクラウド上に保存されます。これにより薬の飲み忘れを防いだり、過剰に摂取したりすることを防げるため、治療効果の向上が高められます。

また、電子カルテも治療に関するヘルステックです。患者の症状や治療方法、処方した薬などを電子化することで、データの確実な保存と共有ができます。

さらに有効成分をナノカプセル化することで皮膚から浸透させられる「DDS（Drug Delivery System）」というヘルステックがあります。必要な部分だけに薬を投与できるので効率的に投与できるうえ、副作用を抑えることが可能です。

他にも医療従事者や介護者の負担軽減が目的の「介護ロボット」があります。介護ロボットには、要介護者の移動をサポートするものや生活をサポートしてくれるものなど、多彩な種類がある点が特徴です。

「予防」に関するヘルステック事業

病気になったときの治療だけでなく、そもそも病気にならないようにすることも大切です。

日本人の死因で多いのが糖尿病、脳梗塞、高血圧などの生活習慣病です。ヘルステックを使うことで生活習慣を改善すれば、病気の予防につながります。

予防に関するヘルステックには「スマートウォッチ」や「介護に関する支援システム」、「メンタルヘルス」などがあります。

スマートウォッチとは、ウェアラブルデバイスのように腕や手首に装着する機器のことです。血圧や心拍数、歩数などを計測してくれます。計測した数値を定期的に確認することで、感覚だけでは気付きにくい体の変化に気付けるため、病気の予防につなげることが可能です。

代表的な介護に関する支援システムには、高齢者見守り支援システムが挙げられます。高齢者の介護をする際は、急な体調変化に気付けるようなシステムが必要です。しかし、24時間体調を見続けるのは難しいでしょう。高齢者見守り支援システムがあれば、自分が見ていないときにおこった異常を知ることができます。

また、精神的な問題を解決することも病気の予防につながります。メンタルヘルスに対するヘルステックには、言語化しにくい気分を医学的根拠にもとづいて言語化して、解決につながるアドバイスを行ってくれるものやオンラインでのカウンセリングサービスなどがあります。

「健康促進」に関するヘルステック事業

病気を治療した後でも、同じ生活を続けていると病気が再発する可能性もあります。健康促進のためには、再発させないために定期的に検査できるヘルステックや健康な状態を維持するためのヘルステックなどを用いることも大切です。

健康促進に関するヘルステックには「ウェアラブルデバイス」や「健康経営®支援サービス」、「ヘルスケアアプリ」などがあります。

腕などに装着して健康状態を管理できるウェアラブルデバイスは、症状や体調の管理をしやすくできます。自身でその日の体調を管理できるため、使用者本人がケアに関わりやすいという点がメリットです。また、ヘルスケアアプリと連動できるウェアラブルデバイスもあります。ヘルスケアアプリと併用することで、より詳細な健康状態の管理が可能です。

さらに、健康促進に関するヘルステック事業のひとつである健康経営支援サービスでは、従業員が健康に働き続けられるような取り組みが行われています。健康支援サービスには、従業員の健康管理や健康診断の予約できるシステムなどが挙げられます。

※「健康経営®」は、ＮＰＯ法人健康経営研究会の登録商標です。